このままでは尖閣は《第二の竹島》になる！隙だらけの陸上自衛隊の装備体系を大転換させよ中国は新たに海警法を制定し、尖閣諸島に対する領土的野心をあらわにしはじめた。その原因の一端を日本政府と自衛隊が誘引していることに私たちは気づいているだろうか？実は、陸上自衛隊の「編制」「装備」「作戦構想」が、まるで、尖閣諸島を防衛できる内容になっておらず、中国からは、尖閣諸島が《隙だらけのターゲット》に見えてしまっているのだ。著者は『日韓戦争を自衛隊はどう戦うか』（２０１９年刊）の中で、陸上自衛隊の「戦闘ヘリコプター」に多額の予算と貴重な部隊人員を空費している一大欠点を指摘した。本書では、尖閣諸島の奪還作戦を遂行するという喫緊の課題に対して、見当はずれな防衛投資が、陸自の「砲兵」の分野で冷戦後、一貫して続いてきたことを指弾する。さらに、ナゴルノカラバフ紛争で明らかになった無人機（ＵＡＶ）と長射程ミサイルの圧倒的な戦闘力を尖閣防衛に活かす自衛隊改造案を提示する。陸上自衛隊は、空軍化されなければ尖閣防衛などおぼつかないのだ。[内容紹介]・ナゴルノカラバフ紛争が軍事関係者に与えた衝撃・大活躍したトルコ製の攻撃型無人機「バイラクタルＴＢ２」・自爆型ドローンによる戦略的ハラスメントの厄介さ・ロシア軍の電子妨害トラックとイスラエル製無人機の死闘・政治的ステルス兵器としての無人機・「ハロプ」を尖閣諸島防衛に使ったらどうなるか？　・先島群島から尖閣海域を火制できる「ＬＯＲＡ」について・無誘導の１５５ミリ砲弾は、塹壕陣地に対して無力だ・離島に上陸した味方歩兵はどうやって防護されるか・中共軍の自爆型ＵＡＶを、いかに処理するか（「目次」より）